個別指導専門の学習塾
個別指導専門の学習塾
全国の高校・大学の情報をお伝えします！
本学園は、1933年に発足し今年で93年を迎えます。2026年度より共学化に伴い女子栄養大学から日本栄養大学へ名称を変更しました。栄養学部を設置し、実践栄養学を基盤とした教育を展開しています。専門学校から大学院までを擁する食と健康の総合学園として、医療・教育・食品分野で活躍する人材を育成しています。
教育理念
日本栄養大学は、「食により人間の健康の維持・改善を図る」を建学の精神としています。この理念のもと、栄養学を通して人々の生命と健康を支え、病気の発症予防や重症化予防に貢献する人材の育成に取り組んでいます。
教育の理念として掲げているのは、「自分のこととともに他人のことも考えられる人」「個人の幸福とともに社会の福祉を思う人」「現在のこととともに未来のことも深く考慮する人」の育成です。栄養学を生活にいかす実践的な学びを通して、専門性だけでなく、人間性や社会性も兼ね備えた人材を育てることを目標としています。
また、科学的根拠に基づきながら未知の課題にも挑戦し続ける姿勢を重視しており、生涯にわたり学び続ける力、創造力、実行力を養う教育を展開しています。持続可能な社会の実現を見据え、誰一人取り残さない社会づくりに貢献できる栄養学のリーダーの育成を目指している点も大きな特徴です。
日本栄養大学の成り立ち・沿革
家庭食養研究会の創設
日本栄養大学の始まりは、1933年に共に医師の香川昇三と香川綾が設立した「家庭食養研究会」です。医師として「病人を治す前に病人を出さない」という考えのもと、栄養学による病気予防を目指しました。自宅を改装した教室での少人数教育から出発し、栄養学の普及活動を全国へ広げていきました。
受講生に配布していた講義テキストはやがて雑誌へと発展し、1935年には月刊誌『栄養と料理』を創刊。家庭で実践できる栄養知識を発信。教育と啓発の両面から、栄養学の社会的定着を図りました。
戦後の復興と短期大学の設立
戦災により校舎を焼失する困難を経験しましたが、戦後に学園は復活します。1950年には女子栄養短期大学を開設し、本格的な高等教育機関として再出発しました。栄養学を体系的に学べる場として、多くの人材を育成していきます。
女子栄養大学の開設と栄養学部の誕生
1961年には4年制の「女子栄養大学」を設置しました。さらに1965年、日本で初めて栄養学部が認可され、栄養学専門の大学としての地位を確立します。日本の栄養学教育を牽引する存在となりました。
大学院設置と教育研究の充実
1969年に大学院修士課程を設置し、1989年には博士後期課程を開設。研究体制を強化し、より高度な専門教育を展開してきました。専門学校から大学院までを擁する食と健康の総合学園へと発展し、実践と研究を両立する教育環境を整えています。
日本栄養大学への名称変更
2026年度からは共学化に伴い、「日本栄養大学」へ名称を変更します。性別や地域にとらわれない開かれた学びの場として、新たな歩みを進めます。2033年の学園創立100周年を見据え、栄養学の発信拠点としてさらなる発展を目指しています。
各キャンパスの所在地
１：坂戸キャンパス
日本栄養大学坂戸キャンパスには、栄養学部および大学院に通う学生が在籍しています。主な施設には、調理教育実習室、多目的臨床栄養学実習室、学生実験室、食文化キッチン・ラボなどがあります。図書館やアリーナ、トレーニングルームも備え、学修と学生生活の両面を支える環境が整っています。
（所在地）
〒350-0288
埼玉県坂戸市千代田3-9-21
TEL：049-282-7331
（アクセス）
・東武東上線「若葉」駅 徒歩約3分
２：駒込キャンパス
日本栄養大学駒込キャンパスには、短期大学部および香川調理製菓専門学校に通う学生が在籍しています。都心の利便性と豊かな緑に恵まれた環境の中で、落ち着いて学修に取り組むことができるキャンパスです。専門技術の習得と人間的成長の両立を目指せる学びの場となっています。
（所在地）
〒170-8481
東京都豊島区駒込3-24-3
TEL：03-3576-3244（短期大学部教務学生課）
（アクセス）
・JR山手線・東京メトロ南北線「駒込」駅 徒歩約3分
教育／学部・学科・大学院
学部
栄養学部
・実践栄養学科
・保健栄養学科
・食文化栄養学科
短期大学部
・食物栄養学科
大学院
・栄養学研究科
栄養学専攻（修士課程、博士後期課程）
保健学専攻（修士課程、博士後期課程）
大学入試情報（2026年度）
総合型選抜
・1期（探究学習型）：全学部
・2期（栄大スカラシップ）：全学部
・3期：全学部
一般選抜
・1期：全学部
・2期：全学部
大学入学共通テスト利用型
・全学部
学校推薦型選抜
・指定校推薦 1期：全学部
・指定校推薦 2期：全学部
諸活動(大学公認の体育会・サークル活動など)
体育系
硬式庭球部/
バスケットボール部/
バレーボール部/
バドミントン部/
弓道部/
マラソン部/
卓球部/
チアダンスチーム（VITALIS）
文科系
ギタークラブ/
軽音楽部/
ハルモニアオーケストラ/
合唱団あらぐさ/
食育ボランティア〜ニコニコ会〜/
茶道部/
華道部/
美術部/
EIDAI COOKING STUDIO（ECOS）/
たんぽぽ/
栄大国際学生交流会（ICE）/
点心部/
English Communication Club（ECC）/
スポーツ栄養サポート部〜Viction〜/
アグリネイチャー/
科学ワールド実行委員会/
カフェ研究会
就職実績（2025年3月卒業生 一部抜粋）
実践栄養学科
・帝京大学医学部付属病院
・東海大学医学部付属病院
・東京都健康長寿医療センター
・日清医療食品
・エームサービス
・栃木県（公務）
・さいたま市（栄養教諭）
保健栄養学科 栄養イノベーション専攻
・杏林大学医学部付属病院
・函館赤十字病院
・ビー・エム・エル
・雪印メグミルク
・日本ハム食品
・山崎製パン
・東京都（家庭科教諭）
・さいたま市（公務）
保健栄養学科 保健養護専攻
・東京都（養護教諭）
・埼玉県（養護教諭）
・神奈川県（養護教諭）
・筑波大学附属駒場中/高等学校
・ハノイ日本人学校
・鴻巣血管外科クリニック
食文化栄養学科
・モンテール
・三菱食品
・紀ノ國屋
・AKOMEYA TOKYO
・タリーズコーヒージャパン
・星野リゾート・マネジメント
・榮太樓總本鋪
大学院などへの進学状況
各学科とも、一定数の学生が大学院へ進学しています。実践栄養学科、保健栄養学科（栄養イノベーション専攻）、保健養護専攻では進学希望者の進学率は100％となっており、主に女子栄養大学大学院へ進学しています。
一方、食文化栄養学科は就職を中心とした進路傾向が見られます。全体としては専門職への就職が中心ですが、より高度な専門性や研究力を高めるために大学院へ進学する学生もいます。
就職・進学・キャリアなど
キャリアサポート体制
就職課では、個別面談を通して一人ひとりの希望進路に応じた支援を行っています。エントリーシート添削や面接対策、求人情報の提供、企業研究支援など、就職活動を総合的にサポートしています。
学内専用の求人検索システムも整備されており、専門性を生かせる求人情報を随時確認できます。さらに、就職ガイダンスや企業セミナー、模擬面接会などを通して実践力を養っています。
取得可能な資格
日本栄養大学では、専門性を生かした国家資格・教員免許の取得を目指せます。
国家資格
・管理栄養士
・臨床検査技師
教員免許
・栄養教諭
・養護教諭一種免許状
・中学校・高等学校教諭一種免許状（家庭科）
・中学校・高等学校教諭一種免許状（保健）
・高等学校教諭一種免許状（看護）
主な民間資格・認定資格
・フードスペシャリスト
・食品微生物検査技士
・食品衛生監視員（任用資格）
・バイオ技術者（中級・上級）
・惣菜管理士
・フードコーディネーター
・食生活指導士® 一級
医療・教育・食品産業など、多様な分野で活躍できる資格取得を支援する体制が整っています。
・大学図書館
坂戸キャンパス（図書館棟［4号館］）
・短期大学部図書館
駒込キャンパス（1号館・2階）
・専門学校図書室
駒込キャンパス（4号館・4階）
・香川昇三・綾記念展示室
その他の施設など
・栄養科学研究所
・女子栄養大学栄養クリニック
・生涯学習センター
・松柏軒
・菓子工房プランタン
・代理部
・女子栄養大学出版部
・農園
世田谷エリア |
|
|---|---|
渋谷エリア |
|
大田エリア |
|
板橋エリア |
|
品川エリア |
|
杉並エリア |
|
練馬エリア |
|
東大和エリア |
|
調布エリア |
|
多摩エリア |
|
小金井エリア |
|
立川エリア |
|
日野エリア |
|
町田エリア |
|
八王子エリア |
|
清瀬エリア |
川崎エリア |
|
|---|---|
横浜エリア |
|
逗子/横須賀/三浦エリア |
|
湘南エリア |
|
県央エリア |
|
相模原エリア |
|
県西部エリア |
浦和エリア |
|
|---|---|
所沢エリア |
|
朝霞・志木エリア |
|
ふじみ野鶴ケ岡エリア |
|
さいたま本郷エリア |
|
扇台・武蔵藤沢エリア |
|
川越・新河岸エリア |
|
川越・鶴ヶ島エリア |
|
坂戸・若葉エリア |
|
高坂エリア |
|
毛呂山エリア |
福岡エリア |
|---|
創英ゼミナールは法令を遵守し、公正な取引を行う学習塾事業者としてトリプルAと評価されました。
「学習塾における消費者への十分で適切な情報提供」、「適正な契約」、「顧客相談窓口の充実」、「通塾する子どもたちの安全確保」など消費者が安心してサービスを受けるための適切な措置を講じている学習塾として認定を受けました。
